日経・東工取商品指数先物

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本証 臨時 定時 合計 --/-- 60,000 0 0 60,000

立会時間 夜間立会 日中立会 ザラバ （17:00〜23:00） ザラバ （9:00〜15:30） 手数料 新規 仕切 3,675円 3,255円 （同月内） 以降一月毎に ＋210円加算 ※最大5,565円 日計りは 往復3,675円 取引単位 1枚＝5,000倍 呼値 0.1ポイント 倍率 5,000倍 ＣＢ幅 15.0ポイント （上記手数料は消費税相当額を含む）

基礎知識

日経・東工取商品指数(トコムネクスト)とは、東京工業品取引所に上場されている原則すべての商品の価格を元に、各商品の現物流通量、先物市場での取引規模などを踏まえた ウェート付けを行って算出した商品指数です。
トコムネクストの概要は以下の通りです。

名称	日経・東工取商品指数 （英語名　Nikkei-TOCOM Commodity Index）
構成銘柄	基本的に東京工業品取引所の上場商品全て （金、銀、白金、パラジウム、原油、ガソリン、灯油、ゴム）
計算方法	構成銘柄ごとの配分比率に当該銘柄の価格騰落率を乗じ、それを全構成銘柄分合計し算出する。 指数値 ＝（各構成銘柄の配分比率×価格騰落率）の全構成銘柄分合計      ＝W（金）×P（金）／P0（金）＋W（銀）×P（銀）／P0（銀）＋･･･＋W（ゴム）×P（ゴム）／P0（ゴム） W ：配分比率 P ：約定値段又は帳入値段 P0 ：基準値段 基準値段は、当初は2002年5月31日の帳入値段とする。その後、限月の切り替えを行った場合は、切り替え後の新たな限月の帳入値段とし、配分比率の見直しを行った場合は、見直し後の帳入値段とする。
配分比率	各構成銘柄の現物市場の規模(金額ベース)と先物市場の規模(取組高・金額ベース)に基づいて決定する。 【3月23日新規上場時比率】 原油：33.46%、金：24.72%、ガソリン17.92%、白金：9.32% 灯油：8.74%、ゴム：3.94%、銀：1.06%、パラジウム0.84%
基準日	2002年5月31日を基準日とし、同日の帳入値段に基づく指数値を100.00とする。
対象限月	中心限月（5番限月又は6番限月）
限月の切り替え方法	月初第5営業日から第9営業日までの5営業日間で5分の1ずつ限月の切り替えを行う。 ただし、貴金属市場の商品については、奇数月のみ限月切り替えを行う。
配分比率の見直し方法	基本的に年1回見直すこととし、毎年3月下旬に見直し後の配分比率を周知し、6月第1営業日から見直し後の配分比率を適用する。
公表方法	1日1回（帳入値段ベース） 日経東工取商品指数（理論値）：東京工業品取引所ＨＰで５分おきに掲載されています。 トコムネクスト（実際の取引）：弊社ＨＰ、東京工業品取引所ＨＰで掲載されています。

トコムネクストは、貴金属やゴムといった原材料、原油や石油製品といったエネルギー商品を含んでいるため、一般物価と深い関係があります。また、期先価格を元に算出されるため、一般物価の先行指標としての性格を有しています。

日経・東工取商品指数先物取引（トコムネクスト）の特徴

上述の日経・東工取商品指数を取引対象とする先物取引がトコムネクストです。その最大の特徴は限日取引である点です。

限日取引とは、納会が日々延長され取引期限が実質的にない取引のことで、為替取引などでも一般的に用いられている取引手法（ロールオーバー）です。
日経225先物取引など他の指数先物取引や貴金属・石油といった通常の商品先物取引と異なり、トコムネクストは限月や納会がないため、以下のようなメリットがあります。

　・納会が接近することによる流動性の低下を避けることができる
　・長期的にポジションを保持することができる
　・取引限月を選ぶ必要がない

また、トコムネクストには他にも次のようなメリットがあります。

●分散投資効果
トコムネクストは東京工業品取引所に上場されているすべての商品の価格が反映された指数となっていますので、トコムネクストに投資する事はすべての商品に対して分散して投資しているのと同じ効果が得られます。

●個別商品とのサヤ取りが可能
金、ガソリン、ゴムなどの個別商品に投資している場合、トコムネクストはそういった商品とのサヤ取りに利用することもできます。

●通常の商品先物取引と取引資金、損益を合算できる
日経225先物取引などでは現物株、信用取引などと別に取引資金を管理する必要がありますが、トコムネクストの場合は通常の商品先物取引口座から資金を移動することなくお取引が行えます。また、追証拠金も合算されます。

●トコムネクストはインフレリスクをヘッジ出来ます
トコムネクストを構成している商品は、企業が生産活動のために利用する原材料であり、その価格は企業物価指数をはじめとする一般物価の算出の基礎となっています。このため、トコムネクストと一般物価は連動性が高く、しかもトコムネクストは期限がない取引のため、インフレに対するリスクを回避する取引として期待できます。
トコムネクストの構成商品の中に、一般の方が保有できない石油関連が入っている事も大きな利点です。