関税による世界経済への影響（大阪）
大阪・西区
- 著名講師セミナー
トランプ大統領の関税施策は、各国の経済にどのような影響を与え、金融市場（ドル/円、金）はどのように今後推移していくのか…多くの投資家から支持される、YEN蔵氏が世界経済の行方に大きな影響を与える「トランプ関税」がもたらす各マーケットへの影響について、徹底解説いたします。
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本セミナーは学生の方はお申し込みいただけません。
お電話にてお申し込みをご希望の方は概要欄に記載がある、大阪支店までご連絡ください。
※ 当セミナーは、商品先物取引の勧誘を目的としており、ご来場のお客様に当該商品の説明やご案内をさせていただく場合がございますので、予めご了承ください。
タイムテーブル
| 来場者限定特典 | 【特典①】 個別相談会に参加いただき、アンケートすべてにご記入のいただけた方に3,000円の商品券を後日プレゼントいたします。 【特典②】 セミナー参加後、新規口座開設（対面取引もしくはサポートオンライン取引）をして、100万円以上のご入金・お取引（対面取引1枚以上、サポートオンライン取引3枚以上 ※ミニ・限日は除く）で10,000円分の金券を後日プレゼントいたします。 |
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|---|---|---|
| 【開場・受付】 12:00〜 |
60分前 | セミナーの受付を開始します。 |
| 【第1部】 13:00～14:00 |
60分 | 関税による世界経済への影響 講師： YEN蔵氏（ADVANCE 代表取締役） |
| 【第2部】 14:00～14:30 |
30分 | 弊社社員からの商品説明と質疑応答 本セミナーに伴う各種質疑応答や岡地株式会社でのサービス詳細等投資アドバイザーからご説明させていただきます。 |
| 終了後 | 個別相談会 各種投資相談から投資アドバイザーの相場感を聞くなど、お気軽にご相談ください。 |
セミナー概要
| セミナー名称 | 関税による世界経済への影響 in 大阪 |
|---|---|
| 日時 | 2025年9月6日（土） 13:00～14:30（質疑応答あり） ※終了後、希望者に個別相談会を実施いたします。 |
| 会場 | 堂島取引所 大阪府大阪市西区阿波座1丁目10番14号 ・四つ橋線、中央線、御堂筋線本町駅23番出口 徒歩5分 |
| 地図 | |
| 募集人数 | 先着50名様 |
| 参加費用 | 無料 |
| 問い合わせ | 岡地株式会社 大阪支店 電話：0120-935-652 |
講師紹介
YEN蔵（田代 岳） 氏
株式会社ADVANCE 代表取締役
シティバンク、スタンダード・チャータード銀行で20年以上トレーダーとして勤務、その後個人投資家、たまにセミナー、レポート執筆など。
現在はトッププロトレーダーとして為替、日経平均、 日経オプション、個別株の取引を行う。
投資情報配信を主業務とする株式会社 ADVANCE 代表取締役。ドル、ユーロなどメジャー通貨のみならず、アジア通貨を始めと するエマージング通貨でのディーリングについても造詣が深い。また海外のトレーダー、 ファンド関係者との親交も深い。
X（旧Twitter） : @YENZOU
YOUTUBE : yenzo market
- 商品デリバティブ取引を行う場合は委託者証拠金等の預託が必要になります。最初に預託する額は商品によって異なりますが、最高額は１枚あたり通常取引1,880,000円（2025年7月28日現在）です。また委託者証拠金は、相場変動や日数の経過により追加預託が必要になることがありますので注意が必要です。但しその額は、商品や相場の変動によって異なります。商品デリバティブ取引は、相場の変動によって損失が生ずるおそれがあります。また、実際の取引金額は委託者証拠金額のおおむね１０倍から７０倍という著しく大きい金額のため、損失額が預託している委託者証拠金の額を上回ることがあります。
- 商品デリバティブ取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品によって異なりますが、最高額は、最低取引単位（１枚）あたり往復87,120円（2025年7月28日現在）です。手数料額は相場変動により増減する場合があります。
- お取引についての御相談窓口
当社東京管理本部 顧客サービス担当
電話03-5540-8422 受付時間：平日08:30～17:30 - 証券・金融商品あっせん相談センター https://www.finmac.or.jp
- 日本商品先物取引協会 相談センター https://www.nisshokyo.or.jp
- 当社の企業情報に関するディスクローズ資料は当社本・支店及び日本商品先物取引協会で開示されています。
- 許可番号
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3296号
商品先物取引業者 農林水産省指令4新食第2087号
経済産業省 20221207商第6号 - 加入協会：日本証券業協会、日本商品先物取引協会
